卵子凍結の全て｜高齢出産を考える女性必見の補助金情報とNIPT検査【YouTube動画解説】
【質問】
「毎月、生理のたびに卵子が作られてるんですよね？」
【先生】
→ 実はこれは間違いです。卵子はお母さんのお腹の中にいるときに作られます。
| 妊娠約20週 | 原始卵胞は600〜700万個 |
| 出生時 | 約200万個に減少 |
| 思春期 | 約30〜50万個 |
| その後 | 加齢とともに自然消失 |
→ 思春期以降、毎月数十個が発育→最も発育のよい1個が排卵、他は消失
【質問者】
「つまり、“卵子は減る一方”ってことなんですね…」
2. 卵子も一緒に歳をとる！その影響とは？
【質問】
「では、“卵子の老化”が妊娠に与える影響はありますか？」
【先生】
→ 卵子はあなたの年齢と同じ歳
→ 35歳なら、卵子も35歳
→ 年齢が上がるにつれて：
・卵子の質が低下（受精・着床しにくくなる）
・染色体異常のリスクが増える（流産率上昇）
【質問者】
よく言う「出産は早いうちに」と言われるのは、卵子の老化リスクが原因なんですね。
※ちなみに子宮は卵巣と違い、年齢による劣化が少ないとされています
3. 卵子凍結とは？将来の妊娠のために“今”できること
【質問】
「最近テレビでみる卵子凍結って、どんなことをするんですか？」
【先生】
→ 若いうちに採卵し、質の良い卵子を凍結保存しておく
→ 将来「妊娠したい」と思ったタイミングで、不妊治療に利用できる
→ 卵子の“若さ”をそのままキープできるのが最大の利点
【例】
20代後半で卵子を凍結→35歳で妊娠を目指すときに使用→“20代の卵子”で挑戦できる
【質問者】
「なるほど最近晩婚化が進んでいますけど、まさに“未来への備え”って感じですね」
卵子凍結のながれ
卵子凍結（未受精卵凍結保存）の流れは以下のようになります。一般的な不妊治療クリニックにおける標準的な流れに基づいて説明します。
🧬 卵子凍結のながれ（一般的な手順）
① 初診・カウンセリング
- 医師による問診（年齢・月経周期・妊娠希望時期など）
- 血液検査（ホルモン値や感染症チェック）
- 卵巣機能の評価（AMH、超音波による卵胞数チェック）
② 排卵誘発
- 数個以上の卵子を育てるため、ホルモン注射や内服薬による排卵誘発を開始（約10日間）
- 通院して卵胞の発育をモニタリング（超音波検査・血中ホルモン測定）
③ 卵子の成熟を促す注射（hCG またはGnRHアゴニスト）
- 採卵の34〜36時間前に注射を行い、卵子を最適な成熟状態に整える
④ 採卵手術
- 経膣超音波ガイド下で採卵（通常は静脈麻酔を使用）
- 所要時間は15〜30分ほど
- 採取された卵子の中から成熟卵のみを凍結対象とする
⑤ 卵子の凍結保存
- ガラス化法（急速凍結）により未受精卵を保存
- 保存は原則、液体窒素中（−196℃）で行い、数年間保存可能（施設により年数上限あり）
⑥ 凍結保存後の管理
- 年1回程度、更新料や管理確認あり
- 将来的に妊娠希望の際には解凍 → 体外受精 → 胚移植へと進む
🗓 所要期間の目安
| ステップ | 期間 |
| 初診～検査完了 | 1～2週間 |
| 排卵誘発～採卵 | 約10～14日 |
| 採卵手術 | 1日（通院または日帰り手術） |
💡 備考
- 卵子凍結は未受精卵を凍結するため、将来のパートナーが不在でも可能です。
- 日本では医学的適応（抗がん剤治療前など）だけでなく、社会的理由（キャリア、結婚の遅れなど）による凍結も行われるようになっています（施設によって対応が異なります）。
- 年齢が上がると卵子の質・凍結成功率・将来の妊娠率が下がるため、30代前半までに凍結するのが理想とされています。
必要であれば、クリニック向け／一般女性向けに内容を調整してパンフレット用やLP用にも作成できます。ご希望ですか？
4. 卵子凍結のメリットとデメリット
【質問】
「では、卵子凍結のメリットとデメリットはありますか？」
【先生】
メリット
卵子の質が若いまま保たれる
将来、妊娠の選択肢が広がる
ライフプラン（キャリア・結婚）と両立しやすくなる
卵巣の手術やがん治療など、将来のリスクに備えられる
デメリット
必ず妊娠できるとは限らない
→ 着床や出産は子宮年齢の影響も受ける
費用が高額（30～60万円＋年間保管費）
採卵に痛みや副作用を伴う場合もある
年齢によって凍結の質にも限界がある
補助金
質問「最近テレビで東京都で補助金が出るという話があったのですがいかがでしょうか？」
対象者
- 東京都に住民登録があり、2023年度以降に卵子凍結を行っている方（2023年10月以降の凍結分が対象）
- 年齢は18～39歳（凍結日に基準）で、日本国籍に限らず適用
- 都主催の説明会への参加
- 説明会参加から凍結申請／実施まで継続して都内在住であること
凍結後は都の**アンケート調査（最大5年間）**に協力すること
💰 助成額（最大30万円／年金含む）
- 凍結を実施した年度：最大20万円
- その後の保管更新時（年度ごと）：アンケートに回答すれば 毎年2万円（最長5年間、最大30万円）
例）2023年度に凍結→最大30万円、2024年度→最大28万円
区の上乗せ助成制度（一部自治体）
港区の場合
- 東京都助成（20万円）の対象者が申請後、最大10万円を上乗せ支給
- 申請期限：都の承認通知から3ヶ月以内
千代田区の場合
- 東京都助成後、医療費から差し引いた額を対象に10万円まで助成（1回限り）
- 申請期限：承認通知から1年以内
