妊娠中に病気が見つかったときの対処法

妊娠中は母体と胎児の健康が密接に関わるため、病気が見つかった際の対応は非常に重要です。妊婦特有の身体変化により症状が進行しやすい病気や、胎児への影響が大きい疾患も存在します。この記事では、妊娠中に病気が見つかったときの基本的な流れ、主な病気の種類とその対処法、治療や生活管理のポイント、そして出生前検査（NIPT）を含む診断方法について詳しく解説します。適切な知識を持つことで、不安を減らし、母子ともに安全な妊娠期間を過ごすための参考にしてください。

1. 妊娠中に病気が見つかる背景と注意点

妊娠中はホルモンバランスの変化や免疫力の低下により、病気が発症・悪化しやすい時期です。さらに、妊婦健診や血液検査、エコー検査などによって、これまで気付かなかった病気が発見されることもあります。
妊娠期に特有な注意点は以下の通りです。

• 薬の制限：妊娠中は胎児への影響を考慮し、使用できる薬が限られます。
  
• 症状の進行速度：妊婦は体液量や循環量が増加するため、症状が早く進行することがあります。
  
• 胎児への影響：病気や治療が胎児の発育や健康に直接影響する可能性があります。
  

そのため、「妊娠中だからこそ慎重な診断と治療」が求められます。

2. 妊娠中に見つかりやすい病気の種類と特徴

2-1. 妊娠高血圧症候群（PIH）

妊娠20週以降に血圧が140/90mmHg以上となる病気で、放置すると母体に子癇（けいれん発作）や脳出血、胎児発育不全、常位胎盤早期剝離などの重篤な合併症を引き起こします。
症状：むくみ、頭痛、視覚異常、急な体重増加
対処法：塩分制限、安静、必要に応じて降圧薬の投与。重症例では早期分娩が検討されることもあります。

2-2. 妊娠糖尿病

妊娠に伴うホルモン変化（ヒト胎盤ラクトゲンやエストロゲン、プロゲステロンなどの分泌増加）により、インスリンの働きが抑えられ、血糖値が上昇しやすくなる病気です。妊娠糖尿病は妊娠中に初めて糖代謝異常が認められる状態であり、通常は妊娠24〜28週頃のスクリーニング検査（75g経口ブドウ糖負荷試験）で判明します。

発症の背景とリスク因子

• 高齢妊娠（35歳以上）
  
• 肥満（BMI 25以上）
  
• 家族に糖尿病の既往がある
  
• 過去に巨大児を出産した経験がある
  
• 多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）の既往
  

症状

多くは自覚症状がほぼありません。重症化すると喉の渇き、頻尿、倦怠感などが出ることもありますが、妊婦健診での血糖検査によって早期に見つかるケースがほとんどです。

母体・胎児への影響

• 胎児巨大児（出生時体重4,000g以上）
  
• 肩甲難産（出産時に肩がひっかかる）
  
• 新生児低血糖（出生後に血糖値が急降下）
  
• 羊水過多、早産リスク上昇
  
• 将来的な母子の糖尿病発症リスク増加
  

対処法

1. 食事療法
   
   • 炭水化物の摂取量を適正化（1日あたり総摂取カロリーを妊娠前体重や活動量に応じて調整）
     
   • 野菜や食物繊維を先に摂る「ベジファースト」
     
   • 間食や甘い飲料の制限
     
2. 血糖測定
   
   • 起床時の空腹時血糖、食後1時間または2時間後の血糖を自己測定
     
   • 血糖目標値：空腹時100mg/dL未満、食後2時間120mg/dL未満（日本糖尿病学会推奨）
     
3. 運動療法
   
   • 主治医の許可があれば1日30分程度の軽いウォーキングやマタニティヨガ
     
4. 薬物療法
   
   • 食事・運動で血糖コントロールが難しい場合はインスリン注射を使用
     
   • 経口糖尿病薬は胎児への影響を考慮し基本的に使用しない
     

ポイント：妊娠糖尿病は出産後に改善することが多いですが、将来的な糖尿病リスクが高くなるため、産後も定期的な健康管理が必要です。

2-3. 甲状腺疾患

妊娠中は甲状腺ホルモンの需要が増えるため、機能亢進症や機能低下症が発症・悪化しやすくなります。
症状：動悸、発汗、疲労感、むくみ、体重増減
対処法：内分泌科と産科が連携し、必要最小限の薬物療法を行う。適切な管理により、流産・早産リスクを軽減できます。

2-4. 感染症（トキソプラズマ・風疹など）

妊娠中の感染症は胎児の先天異常や流産の原因となることがあります。
症状：多くは無症状で経過するが、発熱やリンパ節腫脹、発疹などが出ることもあります。
対処法：血液検査による抗体価測定、感染が確認された場合は抗ウイルス薬・抗生物質投与、妊娠中の食品加熱・手洗い徹底など予防策を強化。

3. 病気が見つかったときの診断と検査の流れ

妊娠中に病気が疑われた場合は、母体と胎児の双方を総合的に評価しながら診断を進めます。特に妊婦では、検査方法によっては胎児への影響を考慮する必要があるため、安全性を第一に選択されます。以下は主な検査の概要です。

3-1. 血液検査

妊婦健診や精密検査で最も基本となる検査です。採血によって多くの情報が得られます。

• 貧血の確認：ヘモグロビン値やヘマトクリット値を測定し、鉄欠乏性貧血や巨赤芽球性貧血を評価。妊娠中は血液量が増えるため貧血が起こりやすい。
  
• 感染症の確認：B型・C型肝炎、HIV、梅毒、トキソプラズマ、風疹など。胎児への感染予防や出産時の感染管理に必須。
  
• 糖代謝の評価：血糖値やHbA1cを測定し、妊娠糖尿病のスクリーニング。
  
• 肝機能・腎機能の測定：妊娠高血圧症候群や胆汁うっ滞症の評価に有用。
  

3-2. エコー（超音波）検査

胎児や母体の子宮・胎盤の状態をリアルタイムで観察できます。放射線被ばくがなく、安全性が高い検査です。

• 胎児の発育評価：頭囲（HC）、腹囲（AC）、大腿骨長（FL）などを測定し、発育曲線と比較。
  
• 羊水量の測定：羊水過多や羊水過少は胎児の健康状態や母体疾患と関連。
  
• 臍帯血流や胎盤機能の確認：ドプラ法を用いて血流の状態を評価。胎児低酸素症の予防に役立つ。
  
• 胎児形態異常のチェック：心奇形や口唇口蓋裂などの先天異常を早期発見。
  

3-3. 尿検査

妊婦健診ごとに行われることが多く、簡便ながら重要な情報を得られる検査です。

• タンパク尿：妊娠高血圧症候群の早期発見に必須。
  
• 尿糖：妊娠糖尿病の可能性を把握。
  
• 尿中細菌：無症候性細菌尿は早産や腎盂腎炎の原因となるため注意。
  

3-4. NIPT（新型出生前診断）

母体の血液に含まれる胎児由来のDNA断片を解析し、特定の染色体異常のリスクを評価する非侵襲的検査です。

• 対象となる染色体異常：ダウン症候群（21トリソミー）、18トリソミー、13トリソミーなど。
  
• 特徴：採血のみで行え、流産リスクがない。検査精度は非常に高く（感度・特異度ともに99％前後）、妊娠10週以降から受検可能。
  
• 注意点：あくまでスクリーニング検査であり、陽性結果は「異常の可能性がある」ことを意味します。確定診断には羊水検査や絨毛検査が必要。
  
• 検査を受ける前に：遺伝カウンセリングで検査の意義、結果の意味、検査後の選択肢について理解しておくことが推奨されます。
  

3-5. 羊水検査・絨毛検査

染色体や遺伝子の異常を直接確認できる確定診断法です。

• 羊水検査：妊娠15〜16週頃に実施。超音波で位置を確認しながら針を刺し、羊水を採取。結果が出るまで2〜3週間程度。
  
• 絨毛検査：妊娠11〜13週頃に実施。胎盤の一部（絨毛）を採取し、染色体や遺伝子を調べる。羊水検査より早く結果がわかるが、流産リスクはやや高い。
  
• 注意点：侵襲的検査であり、流産リスク（0.1〜0.3％程度）や感染のリスクがあります。そのため、実施は必要性が高い場合に限られます。
  

3-6. 診断から治療方針決定までの流れ

1. 症状や健診結果から疑われる疾患を特定
   
2. 母体・胎児双方に安全な検査を選択
   
3. 必要に応じてスクリーニング検査（NIPT）や確定診断（羊水・絨毛検査）を実施
   
4. 検査結果をもとに、産科・内科・小児科などの多職種で治療方針を決定

4. 治療方針の決め方

妊娠中に病気が見つかった場合、治療方針は母体と胎児の両方の安全を守ることを最優先に、多角的な視点で決定されます。一般的に、以下の要素を総合的に評価します。

4-1. 母体の健康状態

• 症状の重症度：軽度なら生活習慣の改善や経過観察で管理できる場合もありますが、中等度〜重症では薬物療法や入院が必要になります。
  
• 既往症の有無：糖尿病や高血圧、心疾患などの既往がある場合、治療方針はより慎重になります。
  
• 全身状態：血圧・脈拍・呼吸状態・体重変化などを総合評価し、母体の安全を確保します。
  

4-2. 胎児への影響

• 病気そのものの影響：例として、母体の高血圧は胎盤血流を低下させ、胎児発育不全や低酸素症のリスクを高めます。
  
• 治療の副作用：薬剤は胎盤を通過するため、胎児の発達や臓器形成に影響を与える可能性があります。安全性が高い薬を選び、必要最小限の量で投与することが原則です。
  
• 胎児の状態：超音波やドプラ検査で発育曲線や心拍数、血流の状態を評価し、必要に応じてNICU（新生児集中治療室）のある施設での分娩を検討します。
  

4-3. 妊娠週数

治療方針は週数によって大きく変わります。

| 妊娠初期（〜12週） | 薬の催奇形性リスクが最も高いため、薬物治療は極力回避し、生活改善や経過観察を優先。 |
| 妊娠中期（13〜27週） | 胎児の主要臓器形成は完了しており、薬剤選択肢が広がる。治療と胎児管理の両立を図る。 |
| 妊娠後期（28週〜） | 胎児が子宮外で生存可能な時期。母体や胎児の状態が悪化すれば早期分娩も視野に入れる。 |

4-4. 疾患別の治療方針例

妊娠高血圧症候群（PIH）

• 軽症（血圧140/90〜159/109mmHg、臓器障害なし）：食事療法（減塩）、安静、外来管理
  
• 重症（血圧160/110mmHg以上、臓器障害あり）：入院管理、降圧薬投与、ステロイドによる胎児肺成熟促進、妊娠37週以降は早期分娩を検討
  

妊娠糖尿病

• 軽症：食事療法・運動療法で血糖コントロール
  
• コントロール不良：インスリン治療を追加
  
• 妊娠後期に血糖コントロールが困難な場合は早期分娩を検討
  

甲状腺疾患

• 甲状腺機能亢進症：チアマゾールやプロピルチオウラシルなど、安全性が比較的高い薬を選択
  
• 甲状腺機能低下症：レボチロキシン補充療法でホルモン値を適正化
  

感染症（トキソプラズマ、風疹など）

• 急性期感染が胎児に影響する場合、抗ウイルス薬や抗菌薬投与、胎児エコーによる継続的モニタリング
  

4-5. 多職種連携の重要性

治療方針決定には産科医だけでなく、内科、小児科、新生児科、麻酔科、遺伝カウンセラーなど多くの専門職が関わります。特に重症例や合併症が複数ある場合は周産期母子医療センターでの管理が推奨されます。

4-6. 治療方針決定の流れ

1. 病状評価（母体・胎児の状態確認）
   
2. 必要な検査の実施（血液、エコー、NIPTなど）
   
3. リスクとメリットを比較
   
4. 妊娠週数・出産時期を含めた総合的な方針を立案
   
5. 本人・家族への説明と同意（インフォームドコンセント）
   
6. 定期的な再評価と方針見直し
   

5. 妊娠中の生活管理のポイント

妊娠中は母体の健康と胎児の成長を両立させるため、医療的治療だけでなく日常生活の管理が非常に重要です。特に、妊娠中に病気が見つかった場合は、生活習慣の見直しが治療効果を高め、合併症を予防します。

5-1. 食事管理

妊娠中は「二人分食べる」必要はなく、むしろ栄養バランスと適正カロリーの確保が大切です。

• 塩分制限：妊娠高血圧症候群やむくみ予防のため、1日6g未満が目安。味付けは薄味を心がけ、出汁やハーブを活用。
  
• 糖分制限：妊娠糖尿病や体重増加予防のため、菓子・甘い飲料・ジュース類は控える。果物は適量（1日200g程度）。
  
• たんぱく質の確保：胎児の臓器や筋肉形成に必要。魚・肉・卵・大豆製品をバランス良く摂取。
  
• 鉄分・葉酸の摂取：鉄分はレバーや赤身肉、ほうれん草などから、葉酸は妊娠初期に特に重要で、サプリメントで補うことも推奨。
  
• 食中毒予防：生肉、生魚、ナチュラルチーズ、加熱不十分な卵は避ける。トキソプラズマやリステリア菌感染予防のため。
  

5-2. 適度な運動

医師の許可を得たうえで、軽い運動は血流改善やストレス解消、妊娠糖尿病の予防に有効です。

• おすすめの運動：マタニティウォーキング、軽いストレッチ、マタニティヨガ、水中ウォーキング
  
• 注意点：激しいジャンプ・転倒リスクのある運動・接触スポーツは避ける
  
• 運動の目安：1日30分程度、週3〜5回。疲れや張りを感じたらすぐ中止
  

5-3. ストレス軽減

妊娠中の強いストレスは、自律神経やホルモンバランスに影響し、病気の悪化や早産リスクを高めます。

• 深呼吸法：ゆっくり鼻から吸って口から吐く呼吸を繰り返し、副交感神経を活性化
  
• マタニティヨガ・瞑想：体の緊張をほぐし、心の安定を促す
  
• カウンセリング：妊娠や病気に対する不安を専門家に相談し、精神的負担を軽減
  
• 家族・パートナーの協力：家事や育児のサポート体制を整える
  

5-4. 感染症予防

妊娠中は免疫が低下しやすく、感染症にかかると胎児に影響を与える可能性があります。

• 手洗い・うがいの徹底：外出後や食事前は必ず石けんで20秒以上
  
• 食品の衛生管理：肉・魚・卵は中心部まで加熱、まな板や包丁の使い分け
  
• 人混みを避ける：特にインフルエンザ・新型コロナ流行期
  
• 予防接種：医師の判断で、インフルエンザや百日咳ワクチン接種を検討
  

5-5. 睡眠と休養

• 1日7〜8時間の睡眠を確保
  
• 左側を下にして横になる「シムスの体位」が血流改善に有効
  
• 日中に疲れたら短時間の昼寝を取り入れる
  

5-6. 定期健診の受診

• 妊婦健診は必ずスケジュール通り受ける
  
• 症状がなくても定期的に血圧・体重・尿検査を実施
  
• 病気の早期発見・早期対応につながる
  

6. NIPTと病気発見の関係

NIPT（新型出生前診断）は、母体血液中の胎児由来DNA断片を解析し、21トリソミー（ダウン症）、18トリソミー、13トリソミーなどの染色体異常リスクを高精度で推定する検査です。妊娠10週以降に採血のみで行え、流産リスクがありません。

母体の病気を直接診断する検査ではありませんが、胎児の染色体異常が分かることで、心疾患や消化管異常などの合併症に備えた妊娠管理や分娩計画が早期に立てられます。

ヒロクリニックでは、基本プランからより詳細に調べられるプランまで複数の検査コースが用意されており、妊婦さんの希望や状況に合わせて選択できます。

ただし、NIPTはスクリーニング検査のため、陽性時は羊水検査などで確定診断が必要です。陰性でも異常が完全に否定されるわけではないため、妊婦健診は継続します。

7. 妊娠中に病気が見つかったときの心構え

妊娠中に病気が見つかると不安になるものですが、現代医療では安全に管理できる病気が増えています。正しい知識と冷静な判断があれば、母子ともに健康を守ることは十分可能です。

7-1. 早期発見・早期対応
軽症や無症状のうちに発見できれば治療の選択肢は広がります。妊婦健診は必ず受け、体調の変化（頭痛・むくみ・腹痛・出血など）は自己判断せず早めに相談しましょう。

7-2. 医療チームとの連携
主治医だけでなく内科・小児科・遺伝カウンセラーなどと連携すると、多角的なサポートが可能です。ヒロクリニックのように、必要に応じて遺伝カウンセリングや追加検査を行える体制のある施設もあります。

7-3. 情報共有と意思決定
疑問や不安は遠慮せず質問し、検査結果や治療方針は紙やアプリで整理。必要に応じてセカンドオピニオンを受け、家族とも情報を共有しましょう。

7-4. 自分を責めない・将来を見据える
妊娠中の病気は多くが体質や偶発的要因によるものです。自責せず、出産後の治療や生活を見据え、サポート体制を整えておくことが安心につながります。

まとめ

妊娠中に病気が見つかることは決して珍しいことではありません。しかし、現代の医療技術と多職種による連携体制が整っている今、正しい知識と適切な医療サポートがあれば、多くの場合は母子ともに安全に出産を迎えることが可能です。

NIPTをはじめとする各種検査は、母体と胎児の健康状態を早期かつ正確に把握するための有効なツールです。特にNIPTは、胎児の染色体異常リスクを知ることで、出生前から合併症に備えた管理計画を立てられる点で大きな意義があります。

病気が見つかった場合は、「早期発見・早期対応」を心がけると同時に、日常生活の工夫（食事・運動・休養・感染予防）や、医療チームとの密な連携が重要です。主治医だけでなく、必要に応じて内科、小児科、遺伝カウンセラー、栄養士など専門家の力を借りることで、より安心できる妊娠・出産が実現します。

また、精神的なサポートも忘れてはいけません。不安や疑問は抱え込まず、パートナーや家族、医療者に共有することで、心の負担を軽減できます。「自分のせい」と責める必要はなく、妊娠中の病気の多くは体質や偶発的な要因によるものです。

出産はゴールであると同時に新しい生活のスタートでもあります。治療や経過観察が必要な場合は、産後の生活やサポート体制も視野に入れて準備を進めましょう。

安心して出産を迎えるためには、検査・治療・生活管理・医療連携の4つを柱とし、冷静に判断しながら一歩ずつ前進することが大切です。