高齢出産（第二子）はリスクが高い？出産や育児の注意点を専門医が解説【医師監修】

高齢出産は何歳から？

日本では、日本産科婦人科学会の定義により、35歳以上の初産婦を『高齢初産婦』と呼んでいます。

あくまで初産の妊婦を対象としており、経産婦に対しては高齢出産の定義がありません。第二子の出産においても、年齢が高くなるにつれて妊娠のリスクが上がるのは事実です。

第二子の妊娠や出産、育児ではどんなことが起こるのか、あらかじめ学んでおきましょう。

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高齢出産の最近の傾向

最近では女性の社会進出や価値観の多様化などにより、女性の初産年齢が高齢化しています。

厚労省の調査によると、2016年に出産を経験した母親の約3割が35歳以上。1975年に35歳以上で出産をする母親は約1割しかいなかったことを考えると、高齢出産が最近いかに増えてきたかが分かります。

高齢出産が増えてきた最近では、子宮疾患の発生数も増えているとの調査結果が出ています。妊産婦の高齢化と関連しているとの見方もあり、高齢出産が増える中でいかに母子の健康を守るかが課題です。

高齢出産で第二子

高齢出産で第二子を妊娠すること

高齢出産で第二子を妊娠した場合、以下のような点に注意する必要があります。

• 子どもの先天性疾患
• 流産のリスク
• 高血圧や前置胎盤などの合併症
• つわりなど体調不良時の育児や家事
• 忙しい中での自分のケア

母親の年齢が高くなればなるほど、子どもが先天性疾患を持って生まれてくる確率や、流産のリスクが高まります。妊娠高血圧症や前置胎盤などの合併症を起こす可能性もある上に、第一子の育児もあるため、いかに家族にサポートしてもらいながら家庭と自分のケアをしていくかがカギとなります。

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高齢出産で第二子を産むこと

第二子を高齢出産する場合には、合併症や帝王切開になった場合などの対処を考えておく必要があります。

主に考えておくべき点は、

• 治療や入院が必要になった場合の費用
• 入院が必要になった場合の育児
• 産後の回復の遅れ

などです。

入院や帝王切開の費用は自費になる場合もあるため、貯金や医療保険などの対策が必要です。また、入院をする場合は第一子の面倒を夫に見てもらうことになります。夫と子どもが2人だけになっても成り立つよう、夫にもトレーニングしてもらいましょう。

産後は若い人よりも抜け毛や骨盤底筋などの回復が遅くなりやすいため、体操やマッサージなどでできる限りのケアをしていくことも大切です。　

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高齢出産で第二子を育てること

高齢出産で第二子を育てる場合、体力の衰えは避けられない問題です。

ただでさえ育児中は子どもの授乳や夜泣き、急な発熱などで忙しいのに、第一子の面倒も見る必要があります。高齢出産で第二子を育てるなら、家族や地域のサポートを活用して、周囲の協力を仰ぐようにしましょう。

夫や家族と家事を分担したり、定期健診などで保健師に相談したりして、母親の負担が減るような工夫が重要です。

高齢出産で年子

高齢出産で年子を妊娠すること

新生児の育児は、抱っこやおんぶをする機会が多く、母親の肉体的負担が大きい時期です。高齢出産での年子の妊娠は、いかに母親の健康を守れるかがカギとなります。

第一子を抱っこする場合は、妊娠中のお腹や腰に負担をかけないような方法が重要です。あまり腰を反りすぎず、主に両腕の力で抱っこして、体への負担を減らしましょう。

また、上の子が風邪をひいてしまうと、妊娠中の母親にもうつってしまう可能性があります。特に高齢出産の場合は母親の体力も落ちているので、上の子の看病はなるべく父親が担当するなど、家族の協力が必要不可欠です。　

高齢出産で年子を産むこと

高齢出産で年子を産む場合、まだ小さい第一子の世話を入院期間中どうするかが大きな問題となります。特に高齢出産では合併症のリスクも高いので、入院治療が必要となる場合もあります。

急な入院でも対処できるよう、母親の入院セットを準備しておくだけでなく、上の子の離乳食や着替えなどを準備しておいたり、父親、家族と入院時の対処法を共有したりすることが大切です。

高齢出産で年子を育てること

高齢出産で年子を出産した場合、育児では以下のような問題が生じやすいと言われています。

• 第一子の赤ちゃん返り
• 両親の体力が落ちていることによる子どもとのコミュニケーション不足

下の子の育児にかかりっきりになってしまうと、上の子がやきもちを妬いてしまう場合があります。上の子には憧れのお兄ちゃん・お姉ちゃんとして声をかけたり、感謝をたくさん伝えたり、上の子だけの時間を取ったりして優越感を持たせることが有効です。

また、両親が高齢だと一緒に遊んだり出かけたりする機会が少なくなりがちですが、上の子のケアがうまくいけば、下の子の面倒もよく見てくれるようになります。

年子の場合は育休も連続して取得できるので、少ない負担で家庭内がうまく回るよう、工夫をしていきましょう。

二人目を望まない妊娠をしたら・・・

計画していなかったのに第二子を妊娠してしまった場合、まずは何が第二子の出産・育児の壁になっているのかを冷静に考えることが大切です。

費用が壁になっている場合は、今から収入を増やせないか、出費を減らせないかという点を考えてみましょう。育児には教育費だけでも数百万円かかると言われていますが、生まれてすぐに必要になるわけではありません。これから転職の準備をしたり、出費を見直したりすれば、少しずつ工面できる部分が見えてくるかもしれません。

育児の負担が壁になっている場合は、夫はもちろん、両親や義両親、地域サポートの利用も考えてみましょう。1人で抱え込まず、様々な手段を考えてベストな選択をすることが大切です。

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高齢出産の場合、出生前診断を受けるべき？

母親の年齢が高くなればなるほど、赤ちゃんが先天性疾患を持って生まれてきたり、流産につながったりするリスクが高くなります。厚生労働省によると、34歳までの流産率は10.9%であるのに対し、35〜39歳では20.7%、40歳以上では41.3%以上です。

出産後に赤ちゃんの病気が見つかると、ご両親の精神的ショックが大きい中で治療方針を決めなければならず、精神的にも肉体的にも負担が大きくなります。

赤ちゃんに先天性疾患があるかどうかを妊娠中に知っておけば、心の準備をした上で、迅速に治療の準備を進めることが可能です。高齢出産で赤ちゃんの健康状態が心配という方は、出生前診断も検討してみましょう。

NIPT(新型出生前診断）とは

出生前診断の方法にはいくつかありますが、確定診断に用いられる『羊水検査』や『絨毛検査』は流産のリスクを高める、採血だけで行える『母体血清マーカー』は妊娠11週以降でなければ検査できないといったデメリットがありました。

そんな中で近年注目を集めているのが、『NIPT(新型出生前診断)』です。

NIPT(新型出生前診断)は母体血清マーカーと同様、母親から採血した血液で胎児の染色体異常による先天性疾患を調べます。妊娠10週目から検査できる上、ダウン症を99.9%の感度で判別できるなど、高い安全性と検査精度が特徴です。流産のリスクを高めることなく、赤ちゃんの健康状態を確認したい方は、NIPT(新型出生前診断)も検討してみましょう。

まとめ

日本では35歳以上の初産婦を『高齢初産婦』と呼んでいますが、経産婦については高齢出産の定義がありません。しかし、年齢が高くなればなるほど流産や妊娠合併症のリスクが高まるのは明らかです。本記事を参考に、第二子の高齢出産や育児を安全に進めてみてください。

妊娠前診断のひとつであるNIPT(新型出生前診断)は、母親の採血だけで赤ちゃんの染色体異常による先天性疾患が検査可能です。

ヒロクリニックNIPTでは妊娠10週から検査ができ、結果は、採血から通常2～5日※1,2でお届けします。なお、連携施設を除くヒロクリニックNIPT各院では、特急便オプションをご利用いただけます（採血から2~3日以内にお届け）。

※1 一部の院および連携施設の場合は通常3～6日以内
※2 一部プランを除く

高齢出産でお悩みの方はお気軽にお問い合わせください。

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