母子手帳(赤ちゃん手帳)はいつもらえる?知っておきたい重要な7つのポイント【医師監修】

母子手帳(赤ちゃん手帳)はいつもらえる?

母子手帳、赤ちゃん手帳と呼ばれる母子健康手帳ですが、母子手帳はいつもらえるか、どこでもらえるかと気になる妊婦さんは多いと思います。今回はそんな母子手帳のもらえる時期、母子手帳のもらえる場所などを説明していきます。

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母子手帳(赤ちゃん手帳)とは?

母子手帳とは一般的に母子手帳、赤ちゃん手帳と呼ばれており、正式名称は母子健康手帳といいます。 

母子手帳(赤ちゃん手帳)は、妊娠、出産、育児のお母さんと赤ちゃんの健康状態を記録することで、お母さんと赤ちゃんの保健指導に役立てるのと同時に、育児書の役割も果たしています。 

手帳の前半部分は、妊娠、出産までの記録、出生した子どもについては小学校入学までの定期健康記録、予防接種(ジフテリア、百日咳、破傷風、ポリオ、麻疹など)、歯の検査の記録欄があり、これらは厚生労働省令で定められております。後半部分は、各市町村によって異なってきます。  

母子手帳は、何のためにもらうの?

母子手帳の大切な役割とは、妊娠期から乳幼児期までの健康に関する重要な情報が、一冊の手帳になっているということです。妊婦さん、産後間もないお母さん、赤ちゃんは、健康であっても急激に状態が悪化することがあるのです。緊急時、医師、助産師、看護師、救命救急士などの医療者が早期に適切な治療を行うために非常に役立ちます。

また母子手帳には妊婦健診、乳幼児健診、保健指導、母子保健サービスの記録、予防接種の記録などが記載されます。これらが一冊の手帳に記載されているため、引っ越した場合、出かけ先で病院へ受診することになった場合など、記録を参照して継続した、一貫性のあるケアを受けることができるというメリットがあります。

また母子手帳には妊娠期から乳幼児期までに役立つ知識が記載されています。その他、母子手帳にはお母さんや保護者が妊娠中や出生時、誕生日などの折々に記録できる欄があります。お子さんが大きくなった時、こんなこともあったな~と、記録が未来へのプレゼントになることもあるでしょう。

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母子手帳をもらわないとどうなる?

緊急時に困る! 

前述しましたが、妊婦さん、産後間もないお母さん、赤ちゃんは、健康であっても急激に状態が悪化することがあるのです。医療機関で治療を行う際母子手帳に書かれていることは重要な情報になるため、提出を求められることがよくあります。母子手帳は、緊急時に大切なツールです。妊婦さんや赤ちゃんが小さいうちには母子手帳の携帯を心がけましょう。 

小学生・中学生の予防接種の時に困る! 

一般的に必要とされている定期予防接種の中には、小学生・中学生になってから追加接種が必要なものもあります。母子手帳があれば小学生以降の追加接種時も管理できます。 

海外渡航前に困る! 

接種が望ましいとされる予防接種歴を確認するときにも母子手帳が役に立ちます。 

多くの予防接種ワクチンには病名とは異なるワクチン名が付けられているため、どのワクチンが何の病気を予防するものか忘れることもあるでしょう。こうしたケースでも医療機関に母子手帳を確認してもらえば、即座に予防接種歴がわかります。 

母子手帳には何を書くのか

母子手帳にはまず妊婦健診記録が書かれていきます。 

妊婦さんの体重、血圧、尿検査の結果や赤ちゃんの状態、頭の向きや心音がどうかの記録もされます。 

そして、出産時の記録も母子手帳に記入されます。出産の時間、赤ちゃんの体重や身長、分娩の種類、出血量、分娩後の体重、体調の記録などです。 

その後は赤ちゃんの成長の記録を書いてきます。 

健診ごとに赤ちゃんの健康状態を医療者が記入する欄もありますが、成長の記録などは保護者が記入します。予防接種や病歴の記録も書けるので、母子手帳はお子さんの病歴や成長記録が一目でわかるようになります。 

その他母子手帳の使い方

母子手帳は赤ちゃんの成長の記録に関して、保護者が好きなように活用することができます。健診の記録の欄は医療者が書きますが、それ以外は成長の記録として保護者が残していきます。 

母子手帳の中には妊娠中の記録を書く欄があります。赤ちゃんを迎えるにあたっての両親の気持ち、赤ちゃんの様子など妊娠中に起こったことを書くことができます。 

また同じように生まれてからの記録として、成長の記録が書けるようになっています。体重や身長をグラフにして記入することができます。 

母子手帳は、いつどのタイミングでもらえる?

母子手帳をもらうタイミングですが、厚生労働省は、妊娠11週までに母子手帳をもらいにいくことを推奨しています。 

最も多い時期は、妊娠が病院で確認され赤ちゃんの心拍確認がとれる妊娠6週~11週目です。母子手帳をいつもらうか悩んでいる妊婦さんは、妊娠初期は不安定なので、赤ちゃんの心拍を確認できてから母子手帳を交付してもらうのがよいでしょう。 

母子手帳と一緒に交付される「妊婦健康診査受診票」がないと、各市町村の妊婦健診にて公的補助が受けられません。この公的補助は期間をさかのぼって精算できないため、やはり妊娠11週までを目途に行うとよいでしょう。 

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母子手帳は、どこでもらえるのか?

母子手帳がどこでもらえるか、病院やクリニックで貰えると思っている方もいるかもしれません。 実際は住民登録がある市町村で交付してもらいます。もしも今住んでいる場所に住民票がない場合、住民票がある市町村まで母子手帳をもらいに行く必要があります。  

母子手帳をもらう場所は、市町村によって保健センターや役所など異なります。住民票がある市町村のホームページなどで確認しましょう。 

母子手帳のもらい方

母子手帳がもらえるタイミング、場所がわかったところで次はどのような流れ、必要な持ち物を説明していきます。 

母子手帳をもらうまでの流れ

妊娠発覚 ➡ 受診 ➡ 赤ちゃん心拍確認(妊娠6~11週)➡ 住民票のある自治体窓口へ ➡ 母子手帳受取

母子手帳をもらう際に必要な持ち物

  • 写真付きの本人確認書類 
  • 個人番号が確認できるもの 
  • 妊娠の診断を受けた医療機関の診察券 

自治体によっては診察券ではなく妊娠証明書を求められる場合、何も必要としない場合もあります。 

マイナンバーカードを持っていれば本人確認と個人番号の両方で使えるため便利です。 持っていない場合、通知カードまたは個人番号が記載された住民票でも問題ありません。 

代理人がもらいに行く際に必要な持ち物

  • 妊婦本人の個人番号を確認できるもの(個人番号カード、個人番号通知カードなど) 
  • 代理権が確認できるもの 
  • 法定代理人の本人確認ができるもの(免許証、パスポートなど) 

代理人が母子手帳をもらう場合、委任状が必要です。書式は自治体により異なる場合があるので、ホームページや問い合わせをして確認しましょう。 

母子手帳の手続きは郵送でもできる! 

意外と知られていないのが、郵送での手続き方法です。ほとんどの場合、1週間程度かかるようですが、住民票が遠方の場合は便利な方法です。自治体によって方法が異なるため、確認する必要があります。  

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多胎(双子・三つ子など)の場合、母子手帳はどうなる?

母子手帳は、子ども1人につき1冊となります。後に多胎が生まれることが分かった場合、新たに母子手帳を受け取ることができます。 

マタニティマークについて

マタニティマークとは2006年から厚生労働省が推進している妊娠をしていることを表すマークです。妊婦さんが安全で快適に公共交通機関を利用できるようにする目的、妊婦さんが外出先で急病、不慮の事故などが起こった際、妊娠していることが一目でわかるようにという目的があります。

マタニティマークを貰える場所は主に2か所になります。

①母子手帳交付や自治体の窓口 

母子手帳の交付窓口など、自治体の窓口で無料でもらえます。住んでいる地域の自治体へ確認してみてください。 

②都市部の駅 

首都圏や都市部の駅でもマタニティマークの無料配布を行っています。家族も配布対象のため、夫やパートナー、両親などが受け取りにいけます。しかし悪用防止のため、母子手帳の提示を求められる場合もあるようです。地方の駅では配布を行っていないことも多いようなので確認する必要があります

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海外在住の場合、母子手帳はどうなる?

以前までは日本大使館・総領事館等で母子手帳を無料で配布されていたのですが、新型コロナウイルス感染症の影響、デジタル化推進からPDFダウンロード形式での受け取りへ変更になったようです。厚生労働省のホームページよりPDFで無償でダウンロード可能です。 

もしどうしても手帳で欲しい場合、以前まで日本大使館・総領事館等で配布されていた母子手帳をインターネットで購入・海外発送ができるようです。 

まとめ

 母子手帳のもらえるタイミングや、手続き等についてお伝えしてきました。母子手帳をもらえる時期では、赤ちゃんの心拍が確認され、妊娠していることを自覚し始め、嬉しいことが多くあると思います。一方でつわりが大変なお母さんも多く体調が不安定になったり、ホルモンの影響で精神的にも不安定になりがちです。また赤ちゃんの状態が心配、というお母さんもいるでしょう。 

ヒロクリニックNIPTNIPT(新型出生前診断)ではお母さんから採血し検査をすることにより、ダウン症などの染色体異常を調べることができます。高齢出産で心配があるお母さん、赤ちゃんの状態に心配があるお母さんはNIPT(新型出生前診断)を検討してみてはいかがでしょうか。ヒロクリニックNIPTでは10週0日から検査を受ける事が出来ます。 

不安をひとつずつ解決し、よりよいマタニティライフを過ごしましょう。 

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NIPTについて詳しく見る

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記事の監修者

川野 俊昭先生

川野 俊昭先生

ヒロクリニック博多駅前院 院長
日本産科婦人科学会専門医

産婦人科医として25年以上、主に九州で妊婦さんや出産に向き合ってきた。経験を活かしてヒロクリニック博多駅前院の院長としてNIPT(新型出生前診断)をより一般的な検査へと牽引すべく日々啓発に努めている。

略歴

1995年 九州大学 医学部卒業
1995年 九州厚生年金病院 産婦人科
1996年 九州大学医学部付属病院 産婦人科
1996年 佐世保共済病院 産婦人科
1997年 大分市郡医師会立アルメイダ病院 産婦人科
1998年 宮崎県立宮崎病院 産婦人科 副医長
2003年 慈恵病院 産婦人科 医長
2007年 日本赤十字社熊本健康管理センター診療部 副部長
2018年 桜十字福岡病院 婦人科
2020年 ヒロクリニック博多駅前院 院長

資格

日本産科婦人科学会専門医
検診マンモグラフィ読影認定医
日本スポーツ協会公認 スポーツドクター
厚生労働省認定臨床研修指導医
日本抗加齢医学会専門医

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