プレママになったら知っておきたい「母子手帳のもらい方」【医師監修】

母子手帳のもらい方

妊娠が確定したら、まずやるべきことは「母子手帳」を受け取ることです。しかし、「母子手帳っていつからもらえるの?」「どこでもらえるの?」と疑問に思う方は案外多いもの。この記事では母子手帳の受け取り方と、その活用方法についてをご紹介します。

妊娠したら15週目までに
NIPTを検討しましょう

妊娠したら15週目までに
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この記事のまとめ

母子手帳は超音波検査によって赤ちゃんの心拍が確認できる妊娠5~6週目頃が受け取る目安になっています。また母子手帳の交付には必要なものがあります。妊娠診断を受けた病院の診察券、マイナンバーカード・個人番号が記載された住民票など、写真付きの本人確認書類の3つです。母子手帳はいつまでにもらわなければならないという決まりはありませんが、妊娠11週までを目安に受け取りに行きましょう。

出生前診断が税込4.5万~26.4万円

母子手帳の中身とは?

「母子手帳ってどんな意味があるの?」「いつまで使うの?」「子供が何歳まで活用できるの?」という方に向けて、まずは母子手帳の内容をご説明します。

母子手帳とは、正式名「母子健康手帳」とよび、市区町村ごとに交付されます。その役割は、妊娠中・出産・新生児・乳幼児と0歳から6歳までの母子の健康サポートとなります。

母子手帳の内容は、妊娠や出産の経過、小学校入学前までの健康状態、予防接種の記録といったものが記載され、それら記録を一括で管理しています。

母子手帳は“メイドインジャパン”

母子手帳という発想を生み出したのは、わたしたちの住んでいる日本です。その歴史は古く、1948年に施行されました。戦後真っただ中の当時、子供たちは栄養失調や感染症に苦しめられます。

そこで考案されたものが妊産婦手帳です。現在では「母子手帳(母子健康手帳)」と呼ばれています。当時は、この母子手帳を持っていれば、ミルクや食料を優先的に配給されたのです。母子の健康を第一とした考えは、現在も受け継がれています。

母子手帳のもつ利便性は今や日本から世界へ広がり、30カ国以上の国や地域で活用されるようになりました。

国をあげての母子手帳普及プロジェクトは、日本はもちろん、韓国・タイ・インドネシア・ブータン・東ティモール・オランダ・フランス・アメリカ・ニジェール・チュニジア・コートジボワール・セネガル・ブルキナファソ・ベナン・ケニア・ドミニカ共和国などで、今後もさらに多くの国々に普及されるといわれています。

母子手帳の元祖は日本

母子手帳はいつからもらえるの?

母子の健康管理を目的とした母子手帳は、一体、いつから受け取れるのでしょうか?

実のところ、明確な決まりはありません。

しかし、超音波検査によって赤ちゃんの心拍が確認できるのが、妊娠5~6週目と言われており、この時期が母子手帳受け取りの目安となります。

お医者さんからも、「妊娠6週前後に母子手帳を貰うように」と促されることが多いでしょう。当然ですが妊娠をしていなければ、母子手帳は交付されません。

母子手帳はどこでもらえるの?

では、その母子手帳はどこで受け取れるのでしょうか。

母子手帳は病院で妊娠と確定された後に、住民登録をしている市区町村の役所、または保健センターで交付となり、窓口へ「妊娠届出書」を提出することで受け取ることができます。

なお、病院では母子手帳は交付されないため注意が必要です。母子手帳の交付はお住まいの市区町村の役所や保健センターとなります。妊娠が確定した際は、役所のホームページなどで確認してみましょう。

母子手帳のもらい方

妊娠が確定し、いざ母子手帳を受け取りへと言いたいところですが、母子手帳の交付には必要なものがあります。それは届け出の際に求められる書類などです。

以下3つになります。

  1.  妊娠診断をうけた病院の「診察券」
  2. 「個人番号」が確認できるもの
  3. 写真付き「本人確認書類」

①は、文字通り診断を受けた病院の診察券です。

➁は、マイナンバーカード・個人番号が記載された住民票などです。

③は、運転免許証・パスポート・個人番号カードです。

便利なのは、マイナンバーカードです。個人番号と本人確認が一度で行うことができるため、事前に取得しておくとよいでしょう。

なぜこれらの書類が必要なのかといえば、妊娠届に「個人番号」「妊娠週数」「妊娠の診断を受けた医療機関名」などを記載するためです。

また自治体によっては、病院で発行される「妊娠証明書」が必要なところもあります。

役所に行く前に一度、ホームページを確認してみましょう。

妊娠届出書って?

母子手帳を受け取るために必要な「妊娠届出書」とは、どのような書類なのでしょうか?

妊娠届出書にある記載事項は、母子健康法の規則により、名前・生年月日・妊娠月数・診断を受けた医療機関などの記入が求められます。

しかしこの記載事項様式は、自治体によって異なるため、自治体の中には、「中絶」などの辛い経験を尋ねる記載があるところもあります。

記載事項様式が気になるのであれば、窓口に行く前に、役所に問い合わせてみるとよいでしょう。

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母子手帳はいつまでにもらう?

母子手帳は、いつまでに受け取ればいいのでしょうか?決められた期限や妊娠週数などはあるのでしょうか?

実は、「母子手帳はいつまでにもらわなければならない」といった決まりはありません。

よっぽどのことがない限り、「母子手帳がもらえない」といった事態はおこらないでしょう。ただし母子手帳は、妊婦さん自身の記録・保護者として記録・赤ちゃんの成長の記録・さらに、妊婦さんや赤ちゃん向けの公的サービスが受けられるため、早めに受け取ることが大切です。

母子手帳は期限が決まっているものではありませんが、「何週までにもらいにいけばいいの?」と迷っている方は、「妊娠11週まで」を目安に受け取りに行きましょう。

公的サービスが受けられる

母子手帳をもらったら、妊婦さんのための公的サービスを受けましょう。

その内容は自治体によって異なりますが、主なものは以下の3つです。

①補助券がもらえる

妊婦健康診査受診票とよばれる補助券が発行されます。

これは、妊婦検診で使える割引券のようなもので、母子手帳を交付された時に一緒にもらえます。すべて自己負担となる妊娠・出産に関する医療費を、少しでも軽減することができます。

 ➁母子保健サービスが受けられる

両親学級、母親学級によるアドバイスが受けられます。

両親学級とは、妊娠生活を快適に過ごし、出産・育児がスムーズにできるように、実習や相談が受けられる教室のことです。

また保健師や助産師などが自宅まで訪問してくれる妊婦訪問もあり、赤ちゃんの発育状況や育児に関するアドバイスも受けられます。

その他にも、乳幼児健診・赤ちゃん健康相談・個別心理相談・育児学級・乳幼児・妊婦歯科相談・歯科検診など、各種相談窓口を利用できるので、何かと不安の多い妊婦生活において心強い味方となるでしょう。

 ③子育て支援サービス

内閣府の子育て支援パスポート事業による、子育て支援のためのサービスが受けられる制度があります。

「子育て特典カード」「子育て優待カード」「子育て支援パスポート」など、各自治体によって呼び名は異なりますが、そのカードを提示するだけで、企業が提供するサービスや特典を受けることができます。

例えば、飲食代が割引になったり、商品が割引になったり、ポイントを付与してくれたりと、ささやかなサービスではあるものの、妊婦さんにとってはうれしいものばかりです。妊娠生活を快適にするためにも、是非活用しましょう。

では、これらの補助券は一体、いつから使えるのでしょうか?

それは妊娠が確定して役所で妊娠届を提出したのち、母子手帳と一緒に受け取ることができます。もちろん、すぐに使用することができるので、ご安心ください。

母子手帳をもらったら受けられる公的サービス

母子手帳を受け取りに行けなかったら?

妊婦さんによっては、つわりがひどいなど体調がすぐれず、役所に行くのもつらいといった状況があるかもしれません。

一日でも早く受け取りたい場合、母子手帳は代理人でも受け取ることができます。

代理人が母子手帳を受け取る場合は、「代理権の確認」「代理人の身元確認」「妊婦の番号確認」をするため、以下のような書類が必要となります。

  •  妊婦本人の委任状・戸籍・健康保険証など
  • 個人番号カード・運転免許証・パスポートなど
  • 個人番号が記載された住民票の写しなど

 ただし、これらは自治体によって必要書類が異なるため、役所に行く前にホームページなどで確認しておくのがよいでしょう。

母子手帳をもらったらNIPT(新型出生前診断)を

母子手帳を受け取ったら妊婦健診

一般的に妊娠が確定し、母子手帳を受け取ったあとは妊婦健診の流れとなります。妊婦健診は、担当する医療機関が、お母さんと赤ちゃんの健康状態を把握する、とても大切な検査です。

妊婦健診で行われるおもな検査は「血液検査」「子宮頸がん検診」「性器クラミジア検査」「血圧測定」「尿検査」「体重測定」「腹囲・子宮底測定」「エコー検査」そして医師の診察となります。これらは妊娠週数に合わせ、それぞれに必要な検査が行われます。

多くの検査が必要と思われますが、赤ちゃんには一般的な妊婦健診では見つけることが難しい21トリソミー(ダウン症候群)や先天性疾患があることも少なくありません。

赤ちゃんの健康をより深く調べる出生前診断とは

出生前診断とは、お母さんのお腹の中にいる赤ちゃんの健康を調べる検査のことをいいます。おもに行われる出生前診断は「羊水検査」と「絨毛検査」となり、母体の外から羊水や絨毛にある細胞を採取し、赤ちゃんの染色体異常を調べることが可能とされています。

羊水検査とは

これまでの出生前診断は羊水検査と絨毛検査が行われてきました。羊水検査とは母体の腹部から注射針を穿刺して、採取した羊水を調べる検査法です。羊水には胎児細胞が含まれるため、ここから赤ちゃんの染色体異常を見つけることができます。しかし、羊水検査は羊水の量が少ない妊娠初期には行えず、妊娠15〜16週以降の検査となります。お母さんのおへその下あたりから注射針を刺して、羊膜に穴をあけるため、早産や流産などのリスクがあるといわれますが、羊水から直接、赤ちゃんの染色体異常や遺伝子疾患を調べることができる確定診断です。

絨毛検査とは

絨毛(じゅうもう)とは胎盤にあり、赤ちゃんが母体の血液から栄養を取り込んだり、老廃物を受け渡す役割を担う器官のことです。絨毛検査とは母体の腹部から注射針により絨毛細胞を採取する経腹法と、絨毛生検鉗子という専用の医療器具を膣に挿入し、絨毛細胞を採取する経膣法の2つがあります。絨毛検査は妊娠10〜13週で行うことが可能です。採取した絨毛細胞から、赤ちゃんの染色体異常や遺伝子疾患を調べることができる確定診断とされています。なお、絨毛検査も羊水検査と同じように流産などのリスクがある検査となることから、担当医と相談のうえ、慎重に検討する必要があるといえるでしょう。

世界最高水準のNIPT
新型出生前診断(NIPT)とは、「お母さんから採血した血液から胎児の、21トリソミー(ダウン症候群)、18トリソミー(エドワーズ症候群)、1...

リスクのある出生前診断の前にNIPT(新型出生前診断)を

羊水検査も絨毛検査もリスクはありますが、精度の高い確定診断です。しかし注射自体が苦手な方も多く、何よりデリケートな妊娠期間に、たとえ稀であったとしてもリスクがある検査を行うことに躊躇してしまうことでしょう。

これらのことから少しでも、お母さんと赤ちゃんへの負担とリスクを軽減するために、ヒロクリニックNIPTでは採血のみで染色体検査が行うことが可能な、NIPT(新型出生前診断)を提供しております。

NIPT(新型出生前診断)とは

NIPTとは「Non-Invasive Prenatal genetic Testing」の略で、新型出生前診断のことを指します。非侵襲的出生前検査とも呼ばれるように、採血のみで検査が行われることから、母体と胎児への負担が少ない検査法といわれています。

NIPT(新型出生前診断)で分かる赤ゃんの病気とは

NIPT(新型出生前診断)は、お母さんから採血を行い検査をすることで、胎児の21トリソミー(ダウン症候群)、18トリソミー(エドワーズ症候群)、13トリソミー(パトウ症候群)などの染色体異常や、遺伝子異常を調べることのできる検査です。

羊水検査が妊娠15〜16週で行われることに対し、ヒロクリニックのNIPT(新型出生前診断)は妊娠6週より検査が可能です。さらにNIPT(新型出生前診断)の検査精度は、21トリソミー(ダウン症候群)では、感度96.5%、特異度99.99%とされています。

NIPT(新型出生前診断)と妊娠齢の関係とは

日本では35歳以上で初めて妊娠・出産を迎えることを「高齢妊娠・高齢出産」といいます。そして現代の医療体制により、たとえ高齢出産だとしても安全性の高い分娩が可能となりました。しかしどんなに整った医療体制と、若々しく健康的な母体であったとしても、女性の卵子の数は、加齢とともにその数は減少していきます。

妊娠、そして出産に至るまでの期間は非常にデリケートです。若齢・高齢を問わず、日頃から健康や生活習慣にどんなに気をつかっていても、それらすべてが赤ちゃんの染色体に反映されるとは限らないでしょう。これらのことから、ヒロクリニックNIPTによるNIPT(新型出生前診断)で、一日でも早い赤ちゃんの健康状態や今後のリスクについてを調べてはいかがでしょうか。

〈女性の卵子の減少数〉

18〜34歳 約30〜50万個(生殖適齢期)

・35〜37歳 約2万個

・51〜53歳 約1000個(閉経期)

35歳以降になると卵子の減少にともない、着床率は低下していきます。一方、染色体異常の割合が上昇することから、21トリソミー(ダウン症候群)など赤ちゃんの健康にも影響を与えるとされているのです。もちろんこれらは母体だけの問題ではなく、お父さんの年齢による精巣機能低下なども大いに関係があります。

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ヒロクリニックNIPTで安全性の高いNIPT(新型出生前診断)

ヒロクリニックNIPTでは、お母さんと赤ちゃんの健康、そしてより良い出産のためにNIPT(新型出生前診断)による迅速で、高精度な検査をご提供しております。お母さんの年齢やご予算に合わせ、プランをご検討ください。また双子の赤ちゃんであることを理由に、他院でNIPT(新型出生前診断)を断られてしまった方も、ヒロクリニックNIPTにぜひ一度ご相談ください。

ヒロクリニックNIPTの選べるNIPT(新型出生前診断)プラン 

ヒロクリニックNIPTは、これまで多くのNIPT(新型出生前診断)を行ってきました。その中で寄せられた、お母さん方の悩みやご要望にしっかり耳をかたむけ、膨大な検査データをもとに、さまざまなNIPT(新型出生前診断)プランをご用意しました。

ヒロクリニックNIPTでは、効率の良いNIPT(新型出生前診断)のためにオプションもご用意しております。

ヒロクリニックNIPTだからできる陽性スコア

ヒロクリニックNIPTでは国内の妊婦さんの48,000件を超える検査実績データから解析した「陽性スコアレポート」を開始いたしました。陽性スコアレポートとは、NIPT(新型出生前診断)において赤ちゃんの健康に異常がある(陽性)と認められた場合、その陽性である可能性を算出し、羊水検査を行うか否かの判断基準のひとつです。

国内の妊婦さん48,000件のデータから解析した「陽性スコア」
陽性スコアはヒロクリニックのみが提供するスコアです。羊水検査の結果と陽性スコアの関連図を提供することによって、陽性の度合いを患者にわかりやす...

母子手帳をもらったらヒロクリニックNIPTへ

妊娠が確定し、母子手帳を受け取ってから出産の時まで、お母さんは多くの検査を行い、ご自身と赤ちゃんの健康を気遣う日々となるでしょう。とくに初めての妊娠・出産、もしくは高齢出産となるお母さんは多くの不安からインターネットやメディアによる情報を集めることも少なくありません。しかし、それらの情報すべてが正しいものとは限らず、なかには医療資格のない者が、いたずらに不安を煽るケースも見受けられます。

ヒロクリニックNIPTは産婦人科専門医を始めとし、NIPT(新型出生前診断)について経験豊富な医師が多く在籍しております。NIPT(新型出生前診断)のことはもちろん、難しい医療用語と正しい医療情報を誰にでも分かりやすくお伝えいたしますので、お気軽にご相談ください。

【参考文献】

妊娠が確定したら、まずやるべきことは「母子手帳」を受け取ることです。しかし、「母子手帳っていつからもらえるの?」「どこでもらえるの?」と疑問に思う方は案外多いもの。この記事では母子手帳の受け取り方と、その活用方法についてをご紹介します。

NIPT(新型出生前診断)について詳しく見る

NIPT(新型出生前診断)について詳しく見る

記事の監修者


岡 博史先生

岡 博史先生

NIPT専門クリニック 医学博士

慶應義塾大学 医学部 卒業

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