近年、不妊治療として注目されているのが「体外受精」です。昔は、「試験管ベビー」とネガティブな印象がありましたが、晩婚化の進む今、体外受精をする夫婦が増えています。そこで今回は、体外受精の流れや費用、成功率などについて紹介します。
この記事のまとめ
体外受精は、卵子と精子を体の外で受精させ、育った受精卵(胚)を子宮に戻す不妊治療で、排卵誘発から妊娠判定まで多くはひと月から二か月ほどかけて進みます。妊娠率は年齢とともにゆるやかに下がる傾向があり、数値はあくまで目安。個人差も年齢差も大きく、必ず授かると約束できるものではありません。主なリスクには卵巣過剰刺激症候群(OHSS)や多胎、採卵に伴う体の負担があります。2022年から一定の条件で公的医療保険が使えるようになり、費用の見通しは立てやすくなりました。妊娠後にNIPT(新型出生前診断)を考える方も少なくありません。迷ったときは自己判断せず、担当医へ相談してください。
この記事でわかること
- 体外受精とは何か、人工授精や顕微授精との位置づけ
- 排卵誘発から採卵・受精・培養・胚移植・妊娠判定までの一般的な流れ
- 年齢と妊娠率の関係、卵巣過剰刺激症候群などの主なリスク
- 費用と2022年からの保険適用、受けられる施設と妊娠後の過ごし方
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体外受精とは|卵子と精子を体の外で受精させる不妊治療
体外受精とは、排卵直前に取り出した卵子を体の外で精子と受精させ、育った胚を子宮へ戻す不妊治療です。採卵から受精、そして胚移植までを医療の手で支えます。まずは、その位置づけから見ていきましょう。
不妊治療では、はじめに検査を行います。原因が見つかれば、その病気の治療を進めます。そのうえで段階的に選ばれるのが、タイミング法・人工授精・体外受精・顕微授精といった方法です。
体外受精は、こうした流れのなかで一歩進んだ選択肢にあたります。卵子と精子を体外で出会わせ、受精を助ける方法。自然な受精が難しいときの後押しになります。
不妊治療のすえに妊娠へ至る道のりは、人それぞれです。年齢と妊娠率の関係や成功率を高める工夫を詳しく知りたい方は、不妊治療による妊娠の解説記事もあわせて読んでみてください。

体外受精のスケジュール|排卵誘発から妊娠判定までの流れ
体外受精は、排卵誘発・採卵・受精・培養・胚移植・妊娠判定という六つのステップで進み、始めてから妊娠判定までおおむねひと月から二か月かかります。ただし一度で妊娠に至らなければ、期間はさらに延びます。まず全体像を図で確かめましょう。
1. 排卵を促す
生理が始まって3日目から10日目ごろに、排卵を促す薬を使います。卵をしっかり育てるための準備です。
排卵誘発の方法には、自然な周期を生かすものから、低刺激・中刺激・高刺激までいくつかあります。卵巣の状態を診ながら、薬の種類や量を一人ひとりに合わせて選びます。
2. 採卵する
生理開始から11日目〜14日目ごろに卵子を取り出します。超音波で確認しながら、細い針を使って卵巣から採取する方法です。
針の太さによっては、痛みを感じる方もいます。痛みをやわらげるための麻酔も選べます。心配なときは、事前に医師へ伝えておいてください。採卵の日、パートナーは別室で精液を採取します。
3. 体外受精(受精させる)
受精のさせ方には、いくつかの方法があります。卵子に精子をふりかけて自然に受精を待つ一般的な方法のほか、細い針で精子を一つ注入する顕微授精(ICSI)などです。
どの方法を選ぶかで、費用も変わります。精子や卵子の状態を見て、医師と相談しながら決めていきます。受精してできた受精卵は細胞分裂を重ね、胚へと育ちます。
4. 培養する
受精させたあとは、専用の培養器で2日から6日ほど育てます。胚がどこまで育つかを見守る時間です。
刺激法の種類やホルモンの値、子宮内膜の厚さなどを確かめたうえで、移植のタイミングを判断します。育ちの様子は胚ごとに違います。
5. 胚移植する
育った胚を、細いカテーテルで子宮の中へ戻します。これが胚移植です。
採卵した周期にそのまま新鮮な胚を移す方法と、いったん凍結した胚をあとで融かして移す方法があります。子宮の状態に合わせて選ばれます。
6. 妊娠判定する
胚移植から7日〜10日後、いよいよ妊娠判定です。採血で、妊娠すると増えるhCGというホルモンの値を調べます。
この数値が基準に届いていれば、妊娠の可能性が見えてきます。結果を待つ時間の過ごし方については、記事の後半でも触れます。
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体外受精の妊娠率と年齢の関係
体外受精の妊娠率は年齢とともにゆるやかに下がる傾向がありますが、数値はあくまで目安で、個人差も年齢差も小さくありません。ここでは考え方の枠組みを示します。細かな数字だけに一喜一憂しないでください。
年齢を重ねると卵子の数は減り、質も少しずつ変わっていきます。そのため、若い時期に比べて妊娠に至りにくくなる傾向が知られています。だからこそ、迷っている方には早めの相談を考えてほしいと感じます。
公表されている統計を見ると、30代前半と40代では、胚移植あたりの妊娠に至る割合に差がある傾向がうかがえます。とはいえ、これは全体の平均。あなた自身の見通しは、検査と診察のうえで担当医が説明してくれます。
私は相談の場で、公表された成功率を見て落ち込む声によく触れます。Xでも@smoothyayaさんが、判定日に血中hCGが基準へ届かず残念な結果だったこと、通う病院の体外受精の成功率が2割ほどと書かれていて低さを実感したことをつづっていました。数字は現実を映しますが、それがすべてではありません。次の一手を医師と探せます。
年齢別のより詳しい妊娠確率や、成功率を上げるための工夫は不妊治療による妊娠の記事で整理しています。35歳以降の妊娠については高年妊娠の記事も参考になります。

体外受精の主なリスク|卵巣過剰刺激症候群・多胎・採卵の負担
体外受精には、排卵誘発の薬による卵巣過剰刺激症候群(OHSS)、複数の胚を戻したときの多胎、採卵に伴う体の負担といったリスクがあります。どれも医師の管理のもとで進めれば、過度に恐れる必要はありません。順に見ていきましょう。
卵巣過剰刺激症候群は、排卵を促す薬に卵巣が強く反応し、腹水やむくみなどが起こる状態です。おなかの張りや急な体重増加がサインになります。薬の種類や量は診察のうえで決められ、指示どおりに使えばリスクは抑えやすいとされています。
妊娠率を上げようと複数の胚を戻すと、双子などの多胎になることがあります。多胎は母体にも赤ちゃんにも負担が増えるため、近年は移植する胚の数をしぼる考え方が広まっています。採卵そのものの痛みや出血も、体への負担のひとつ。気になる点は、遠慮なく医師へ伝えてください。
妊娠中の不安や治療の負担が大きいと感じるときは、公的な相談窓口も心強い味方になります。こども家庭庁の不妊・不育に関する情報サイトものぞいてみてください。ひとりで抱え込まないでください。
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体外受精の費用と2022年からの保険適用
体外受精は2022年4月から一定の条件で公的医療保険が使えるようになり、以前の全額自己負担に比べて費用の見通しが立てやすくなりました。金額は治療内容や医療機関によって幅があります。ここでは考え方を整理します。
保険が適用される前は、体外受精の費用は原則として自費でした。1回あたり数十万円規模になることも多く、負担の大きさが治療をためらう理由になっていました。
2022年からは、年齢や回数などの条件を満たせば、体外受精や顕微授精にも保険が使えます。負担割合が下がったことで、治療に踏み出しやすくなりました。ただし条件や対象は制度で細かく定められています。最新の内容は必ず確認してください。
制度の詳しい説明は、公的機関の案内が確実です。母子保健の考え方はこども家庭庁 母子保健のページで確認できます。費用の見積もりは、受診先の窓口でも教えてもらえます。
体外受精を受けられる施設と年齢・回数の目安
体外受精は、どこの医療機関でも受けられるわけではなく、体外受精・胚移植の登録施設で行われ、保険適用には年齢や回数の目安が定められています。施設選びと条件の確認が、はじめの一歩です。
体外受精を行う施設は、学会への登録が求められます。お住まいの地域の登録施設は、日本産科婦人科学会の情報などで確かめられます。通いやすさや説明の丁寧さも、選ぶときの手がかりになります。
年齢に法律上の制限はありません。ただし保険を使う場合は、治療開始時の年齢や助成の回数に目安が設けられています。妊娠率が年齢とともに変わることをふまえ、早めに情報を集めておくと落ち着いて選べます。高齢での妊娠を考えている方は高齢出産の記事もあわせてご覧ください。
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胚移植から妊娠判定まで・妊娠後の過ごし方
胚移植から妊娠判定までの数日間は不安になりやすい時期で、生活を大きく変える必要はなく、心と体を休めて過ごすことがすすめられます。結果を待つ間の心持ちについて触れます。
移植のあとは、特別に安静を強いる必要はないとされています。とはいえ、判定日を待つ時間は落ち着かないもの。無理をせず、リラックスできる時間を大切にしてください。
私はこの待つ時間の重さを、相談のなかで何度も感じてきました。Xでも@ivf_noteさんが、2回目の移植を終えて判定日を待つ間、クリニックで原因の説明を受け、次の手も見えてきて今は安心できているとつづっていました。原因や次の選択肢が分かると、待つ時間の不安は少しやわらぎます。説明を受ける機会を大切にしてください。
妊娠が確認できたあとも、心と体をいたわる姿勢は変わりません。強いストレスは血圧に影響することもあるため、なるべく穏やかに過ごせる環境を整えてください。健診を欠かさず受けることが、その先の安心につながります。
体外受精での妊娠後にNIPTを検討する人が多い理由
体外受精で授かったあと、赤ちゃんの染色体について知りたいと考え、NIPT(新型出生前診断)を検討する方は少なくありません。その背景と、検査の位置づけを整理します。
長い治療のすえに授かると、赤ちゃんの健康を思う気持ちはより強くなります。染色体を調べる出生前検査には、羊水検査などの確定的検査と、採血で行う非確定的検査があります。母体への負担が少ない選び方として、NIPTを考える方が増えています。
NIPT(新型出生前診断)は、お母さんの採血だけで受けられる検査です。主に21・18・13トリソミーなど、対象を定めた染色体を調べます。ただしこれは可能性を示す非確定的検査。結果を確かめるには、羊水検査などの確定的検査が必要になります。
なお、体外受精を受けたことが染色体の変化を直接引き起こすとは考えられていません。検査で分かること・分からないこと、そして結果の受け止め方は、事前に理解しておくと安心です。詳しくはNIPTの検査結果の見方の記事やダウン症の出生前検査の記事で確認してください。迷ったら、遺伝カウンセリングで相談できます。
よくある質問
Q. 体外受精はどのくらいの期間がかかりますか?
体外受精を始めてから妊娠判定までは、おおむねひと月から二か月ほどが目安です。排卵誘発・採卵・受精・培養・胚移植・妊娠判定という流れで進みます。ただし1回で妊娠に至らなければ、次の周期へ進むため期間は延びます。体調や卵巣の反応によっても変わるため、見通しは担当医に確認してください。
Q. 体外受精の妊娠率は年齢でどう変わりますか?
妊娠率は年齢とともにゆるやかに下がる傾向があります。卵子の数が減り、質も変わっていくためです。ただし数値はあくまで目安で、個人差も年齢差も小さくありません。平均値だけで自分の見通しを決めつけないでください。詳しい見通しは、検査と診察のうえで担当医が説明します。
Q. 体外受精にはどんなリスクがありますか?
主なリスクは、排卵誘発の薬による卵巣過剰刺激症候群(OHSS)、複数の胚を戻したときの多胎、採卵に伴う痛みや出血などです。おなかの強い張りや急な体重増加はサインになります。薬は医師の指示どおりに使えばリスクを抑えやすいとされています。気になる症状があれば、早めに医療機関へ相談してください。
Q. 体外受精に保険は使えますか?
2022年4月から、一定の条件を満たせば体外受精や顕微授精にも公的医療保険が使えるようになりました。以前の全額自己負担に比べ、費用の見通しは立てやすくなっています。ただし年齢や回数などの条件が定められているため、対象になるかは事前の確認が欠かせません。最新の制度内容は公的機関の案内や受診先の窓口で確かめてください。
Q. 体外受精で授かった後にNIPTは受けられますか?
受けられます。NIPT(新型出生前診断)は、お母さんの採血だけで行う非確定的検査で、主に21・18・13トリソミーなど対象を定めた染色体を調べます。体外受精での妊娠でも検査できます。ただし可能性を示す検査のため、確定には羊水検査などが必要です。受けるかどうか迷うときは、遺伝カウンセリングで相談してください。
Q. 体外受精は染色体の変化を引き起こしますか?
体外受精を受けたこと自体が、赤ちゃんの染色体の変化を直接引き起こすとは考えられていません。染色体の変化には年齢など複数の要因が関わります。心配なときは、検査で分かること・分からないことを含めて、担当医や遺伝の専門家に相談してください。ひとりで思い悩まず、専門家の説明を頼ってください。
著者・監修
岡 博史(おか ひろし)/医療法人社団福美会 ヒロクリニック統括院長・Labo Director(ラボディレクター)。慶應義塾大学医学部卒業後、日本と米国の医師国家試験に合格し、医学博士を取得。日本に約20人しかいないラボディレクター資格を保有。YouTube「ひろし先生の正しいエビデンス妊娠ch」などで、エビデンスにもとづく妊娠・出生前診断の情報を発信しています。
近年、不妊治療として注目されているのが「体外受精」です。昔は、「試験管ベビー」とネガティブな印象がありましたが、晩婚化の進む今、体外受精をする夫婦が増えています。そこで今回は、体外受精の流れや費用、成功率などについて紹介します。
日本皮膚科学会 皮膚科専門医/日本医師会 産業医/東京衛生検査所 指導監督医
この記事は、 ヒロクリニックNIPTの編集・監修体制 にもとづき、資格を持つ医師が内容を確認しています。

