アレルギー体質そのものは遺伝しやすい性質ですが、実際に症状として発症するかどうかは、生まれたあとの環境づくりで変えられる部分が少なくありません。本記事では、アレルギーが親から子へどのように受け継がれるのかというメカニズムを、日本小児アレルギー学会や国立成育医療研究センターなどの公的情報にもとづいて整理したうえで、新生児期のスキンケアや離乳食の進め方といった発症予防の最新知見、そして発症後の治療選択肢までを解説します。
この記事でわかること
親から子へ受け継がれるのは「特定の病名」ではなく、免疫が過剰に反応しやすい体質そのものです。「自分が重度のアトピーや花粉症だから、子どもにも同じ症状が出てしまうのでは」と不安を感じる方は少なくありません。ただし医学的には、遺伝するのはアレルギー疾患そのものではなく、外部からの異物(アレルゲン)に対して免疫システムが過敏に働きやすいという体質面の傾向です。
アトピー性皮膚炎、気管支喘息、アレルギー性鼻炎(花粉症など)、食物アレルギーは、症状が現れる部位こそ違うものの、根っこにある「アレルギー体質」という土台は共通していると考えられています。親がアトピーだったからといって子どもも必ずアトピーになるとは限らず、喘息だけが出るケースや、逆にほとんど症状が出ないケースもあります。体質は引き継がれても、どの臓器でどう表れるかは一人ひとり違うという点が、まず押さえておきたい前提です。
アレルギー体質の遺伝子を持っていても、生まれてすぐに症状が出ることはなく、アレルゲンに繰り返し触れる「感作」という過程を経て発症します。私たちの体には、ウイルスや細菌といった異物を攻撃して身を守る免疫システムが備わっています。アレルギー体質の人では、本来無害なはずの物質(花粉、ダニ、特定の食べ物など)を危険な敵だと過剰に認識し、必要以上に強い免疫反応を起こしてしまうのです。
この免疫反応が起こるためには、体がアレルゲンを「敵」と認識して抗体(IgE抗体)を作る過程、いわゆる感作が必要です。感作が一定の水準まで積み重なったときに、初めてくしゃみや鼻水、皮膚のかゆみといった症状として表れます。花粉症の発症が幼児期よりも学童期以降に多いのは、この積み重ねに数年単位の時間がかかるためだと説明されています。

逆にいえば、アレルギー体質の遺伝子を持っていても、そのアレルゲンに触れる機会が極端に少ない環境で育てば、感作が進まず症状が表面化しにくいとも考えられます。遺伝で決まるのは「反応しやすさの土台」であり、実際に発症するかどうかには、生後の環境という変数が大きく関わっているわけです。
両親にアレルギー疾患がある場合、子どもがなんらかのアレルギー疾患を発症する割合は高くなる傾向が報告されています。小児アレルギー診療でよく紹介される目安は、次の表のとおりです。数値は対象疾患や調査によって幅があるため、あくまで傾向として捉えてください。
| 両親の状況 | 子どもの発症傾向の目安 | 補足 |
|---|---|---|
| 両親ともにアレルギー疾患がない | 10%前後 | 症状がなくても遺伝子を持つ場合があり、発症率はゼロにはならない |
| 片方の親にアレルギー疾患がある | 30%前後 | 父母どちらであっても傾向は大きく変わらないとされる |
| 両親ともにアレルギー疾患がある | 50%前後 | 同じ疾患を両親が持つ場合はさらに高くなる報告もある |
ここで注意したいのは、「親と全く同じ病名が遺伝するとは限らない」ということです。親が重いアトピー性皮膚炎だったとしても、子どもは喘息だけを発症する場合もあれば、花粉症のみのケースもあります。親から受け継ぐのは「アレルギーを起こしやすい共通の土台」であり、どの臓器でどのアレルゲンに強く反応するかは、育つ環境の影響を受けながら決まっていきます。
アトピー性皮膚炎は、免疫の過敏さに加えて「皮膚バリア機能の弱さ」という遺伝要因が重なりやすく、他のアレルギー疾患より遺伝の影響が強く出やすいとされています。皮膚の一番外側には、体内の水分を保ちつつ、ダニや細菌などの侵入を防ぐバリア機能があります。このバリアを構成するタンパク質のひとつが「フィラグリン」で、フィラグリンを作る遺伝子に変化があると、皮膚のバリア機能が生まれつき弱くなりやすいことが分かっています。
バリア機能が弱いと、皮膚から水分が逃げやすく乾燥肌になりやすいだけでなく、皮膚のすき間からダニやハウスダスト、花粉といったアレルゲンが入り込みやすくなります。皮膚から異物が侵入して感作が進む現象は「経皮感作」と呼ばれ、食物アレルギーの発症経路のひとつとしても注目されている考え方です。免疫の過敏さと皮膚バリアの弱さという二つの遺伝的な要素が重なると、アトピー性皮膚炎を発症しやすい体質になると理解しておくとよいでしょう。
新生児期からの保湿ケアは、アトピー性皮膚炎の発症リスクを下げる可能性が注目されてきた一方、現在のガイドラインでは一律の予防効果として推奨するまでには至っていません。2014年に国立成育医療研究センターが公表したランダム化比較試験では、生後まもない時期から保湿剤を塗り続けたグループで、アトピー性皮膚炎の発症リスクが3割以上低下したと報告され、大きな注目を集めました。
ただし、その後に海外で行われたより大規模な追跡研究では、同様の予防効果がはっきりと確認されなかったとの報告もあります。外来で保護者の方とお話ししていると、「保湿さえしていれば発症を防げる」と考えている方に時々出会いますが、現時点の知見はそこまで言い切れるものではありません。日本小児アレルギー学会・日本小児皮膚科学会がまとめた最新のガイドラインでも、発症予防を目的とした保湿剤の一律使用は明確には推奨されておらず、研究が続いている段階と位置づけられています。
とはいえ、皮膚を清潔に保ち、乾燥やバリア機能の低下を防ぐこと自体は、アトピー性皮膚炎の悪化予防や湿疹のケアとして広く支持されている基本ケアです。全身の保湿を毎日の習慣にする、入浴後はできるだけ早く保湿剤を塗る――そんな地道な積み重ね。派手さはなくても、続けているご家庭は多い印象です。
離乳食や特定の食品の摂取開始を遅らせても、食物アレルギーを予防できるという医学的根拠はないとされています。かつては卵などのアレルゲンになりやすい食品の開始を遅らせる考え方もありましたが、厚生労働省が2019年に改定した「授乳・離乳の支援ガイド」では、開始時期を遅らせる根拠がないことが明記され、生後5〜6か月頃からの離乳食開始が推奨されています。
近年は、皮膚から先にアレルゲンに触れて感作が進む経皮感作を防ぎつつ、口からは適切な時期にアレルゲンを取り入れて体を慣らす「経口免疫寛容」という考え方が注目されています。皮膚のバリアを保湿で整えながら、離乳食は自己判断で遅らせずに進めるという二本立てのアプローチが、現在の一般的な方向性です。妊娠中の食生活と食物アレルギー予防の関係については、妊娠中の食物アレルギー予防|アボカド研究と注意点で詳しく解説していますので、あわせて参考にしてください。
離乳食を進める際に不安が大きい場合は、自己判断で長期間避け続けるのではなく、小児科やアレルギー専門医に相談しながら少量から試してください。心配な症状が出た場合の対応を事前に確認しておくと、保護者の方の不安も和らぎやすくなります。
遺伝的にアレルギー体質を持つ子どもでも、日常のアレルゲン対策を積み重ねることで、症状の程度や発症時期に影響を与えられる可能性があります。疾患ごとに気をつけたいポイントを整理しました。
どれも派手さのない地道な対策ばかりですが、臨床の現場では、こうした基本ケアを根気強く続けているご家庭ほど、症状が落ち着いている印象を受けることが少なくありません。特別な方法ではなく、日々の積み重ねの結果。焦らず続けることが何より大切だと感じています。
環境対策を行っても発症してしまった場合、症状を薬で抑える対症療法に加えて、体を慣らしていく「舌下免疫療法」という選択肢があります。スギ花粉症用の「シダキュア」やダニアレルギー用の「ミティキュア」といった薬剤が保険適用で使用でき、5歳前後から治療を始められる医療機関もあります。
仕組みとしては、アレルゲンをごく微量ずつ舌の下から取り入れ続けることで、免疫システムに少しずつ慣れさせていく治療法です。効果を実感するまでに数年単位の継続が必要とされ、症状の程度には個人差があります。すべてのアレルギー疾患に適応があるわけではなく、対象となるのはスギ花粉症やダニアレルギーによるアレルギー性鼻炎が中心です。適応の有無や開始時期は、アレルギー専門医への相談のうえで判断してください。
必ず遺伝するわけではありません。遺伝するのは特定の病名ではなく「免疫が過敏に反応しやすい体質」の傾向で、実際に発症するかどうかはアレルゲンとの接触や生活環境の影響を受けます。両親にアレルギー疾患がない場合でも、発症率がゼロになるわけではありません。
免疫の過敏さに加えて、皮膚バリア機能に関わる「フィラグリン遺伝子」の弱さが重なりやすいため、他のアレルギー疾患と比べて遺伝的な影響を受けやすい傾向があるとされています。ただし発症には環境要因も関わるため、遺伝だけで発症が決まるわけではありません。
2014年の国内研究では発症リスクの低下が報告されましたが、その後の大規模な追跡研究では同様の効果がはっきり確認されず、現在のガイドラインでも発症予防目的での保湿剤の一律使用は明確には推奨されていません。一方で、皮膚を清潔に保ち乾燥を防ぐこと自体は基本的なスキンケアとして広く支持されています。
厚生労働省の「授乳・離乳の支援ガイド」(2019年改定版)では、離乳食や特定食品の開始を遅らせることで食物アレルギーを予防できる根拠はないとされており、生後5〜6か月頃からの開始が推奨されています。不安がある場合は自己判断で長く避け続けず、医師に相談しながら進めてください。
花粉との接触量を減らす環境対策(花粉の多い時期の外出を工夫する、帰宅後に衣類の花粉を払うなど)は、発症時期を遅らせる助けになる可能性があります。ただし完全に予防できると断定できる方法は確立されていません。
スギ花粉症用・ダニアレルギー用の薬剤とも、5歳前後から治療を開始できる医療機関があります。効果には個人差があり、数年単位の継続が前提となる治療のため、適応や開始時期はアレルギー専門医に相談してください。
特定の食品を極端に避けたり過剰に摂取したりすることで子どものアレルギーを予防できるという効果は、公的機関の見解として示されていません。妊娠中の食生活とアレルギー予防の考え方は妊娠中の食物アレルギー予防|アボカド研究と注意点で詳しく解説しています。
アレルギー体質は親から子へ受け継がれやすい性質ですが、実際に症状として発症するかどうかは、感作の進み方や日々の環境対策によって変わってきます。新生児期のスキンケア、離乳食の適切な進め方、家庭内の環境対策を地道に積み重ねることが、現時点で示せる現実的な予防の柱です。遺伝の基本的なしくみについては知っておきたい遺伝の基本知識〜親から子へ伝わる特徴を医師が解説も参考にしてください。
すでに発症してしまった場合も、対症療法に加えて舌下免疫療法のような選択肢があります。「遺伝だから仕方ない」と諦めるのではなく、正しい知識をもとに、できる対策から一つずつ取り組んでいただければと思います。妊娠中の食生活については、妊娠中に控えるべき食べ物リストもあわせてご覧ください。
出典:日本小児アレルギー学会「小児のためのアトピー性皮膚炎の予防と治療の手引き~小児アトピー性皮膚炎治療・管理ガイドライン2024~」発刊のご案内 / 国立成育医療研究センター「世界初・アレルギー疾患の発症予防法を発見」 / 厚生労働省「授乳・離乳の支援ガイド」が改定されました / こども家庭庁「授乳や離乳について」 / アレルギーポータル「医療従事者の方向け・ガイドライン」
日本皮膚科学会 皮膚科専門医/日本医師会 産業医/東京衛生検査所 指導監督医
この記事は、 ヒロクリニックNIPTの編集・監修体制 にもとづき、資格を持つ医師が内容を確認しています。
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